|||
記事数:31件
コロナ、インフレ、金融危機・・・ 一貫した狙い、主導勢力の描く未来像(分析)[崩壊・危機]
◆コロナが始まって約2年が過ぎようとしている。
2019年1月中国武漢で発生、中国が大々的にコロナ報道を始めてそこからコロナが世界中に広まった。
この間、感染を阻止するために、国家間の交通が止まり、都市は封鎖された。
経済活動も制限された。
そして、次第にワクチン強制に変わっていった。
中国起点で始まりながら、世界のマスコミが協調して世界に波及していくのは、中国は重要な演者であるが、他に指揮者が居ると言うこと。
そして、今年9月から雲行きが変わってきた。
◆中国、恒大産業の破綻のニュースから、金融危機
中国のバブル潰し →世界金融危機と新秩序の始まりか？
ほぼ同時に、急激なインフレ誘導へ
供給制限による急激なインフレ誘導へ、最終目的は中央銀行・国債経済の破綻
これらの動きは、中国起点で進んでいるように、一連のものと考えるべき。
★一貫しているのは、
・経済活動を縮小させる（企業活動の停止、都市封鎖、供給制限、資源高）
・国家間の交通・流通網を破壊＝グローバル経済の破壊
・国家支出を増やすこと。
※マスコミ報道やワクチン（医学・近代科学）のいい加減さも、分かる人には印象付けられている。
★コロナ、インフレを主導している勢力は、何を狙っているのか？
コロナ後の世界情勢と併せて考える。
欧米による対中包囲網の構築と、中国による
反金貸しのネットワーク形成
これらと、中国のバブル潰し→世界金融危機、インフレ誘導を合わせて考えると
・第一ターゲットは、金貸しの力の源泉となっている中央銀行潰し。
コロナで政府の支出を増やし、借金を増大させる。
しかしQEで国債経済が継続している。
そこでインフレを起こし、長期金利を高騰させることを目論んでいる。
長期金利が２％程度上がっただけで、国債市場の投げ売りが始まり、市場全体の投げ売りには、中銀も応戦不可能になり破綻していく。
長期的な狙いとして
・経済活動の縮小→環境破壊の阻止
・グローバル経済を破壊し、国家間の移動封鎖、流通封鎖、資源高・食糧高・・・
これらが向かう先は、国家内での自給自足経済への誘導と思われる。
・さらに、マスコミやワクチン（近代医学）の不整合感の高まり。
→近代市場を誘導してきた枠組みそのものを壊していくような意図がある。
過剰消費を生み出す中央銀行による国債経済を潰し、世界中からアメリカや先進国へ富を吸い寄せるグローバル経済を破壊する。
それらを誘導してきたマスコミと思想の枠組みを壊す。
それによって世界的な環境破壊を阻止、近代の枠組み全体を変えようとしている。
それに代わるものは、民族自立主義か。
力で統合された国家群や、中国という巨大国家はどう変えようとしているのか？
市場が力の原理からの脱出口であるなら、国家のあり方自体を変える必要に気づくはず。
by タロウ
◆コロナ、インフレ、金融危機・・・ 一貫した狙い、主導勢力の描く未来像(分析)[崩壊・危機]
》》入り口 《《
◆コロナ、インフレ、金融危機・・・ 一貫した狙い、主導勢力の描く未来像(分析)[崩壊・危機]
》》入り口 《《
音楽(mp3)
安心自民党！全員が目先のカネと票しか見てませんよもちろん！（笑）
二階堂ドットコムさんのサイトより
二階堂ドットコムさんのサイトより
http://www.nikaidou.com/archives/126795
http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2143519.html
＜転載開始＞
以下投稿。「どうせなにいったって届かないし、次の選挙の地元票固めとコロナで政治資金集めやりにくいからどうしよう」しか考えてない。まぁ野党も似たり寄ったり。
------------
題名: 自民党の中堅若手議員には腑抜けしかおらんのか
メッセージ本文:
明らかに執行部が道を踏み外しているのにただ見てるだけ？
戦後の世界体勢が音を立てて変わろうとしている認識は無いのか？
維新は胡散臭いが、少なくとも政府の間違いは間違いと言い、正しい方向に変えようとしている。
だからこそ支持率を上げている。 すでに野党第1党の支持率になってる。
おそらく次の選挙では大躍進し、大阪の地方勢力から全国区に躍り出る。
結果として立憲などの野盗は消し飛び、社会党の消滅と同じ道を辿るだろう。
中堅若手このまま無難にしていれば、何年かしたら自分に番が回ってくるとは考えないことだ。 このままだとその頃に日本という国があるかすら分からん。
冷静沈着に考え、仲間を募り、思うところを一気呵成に行動に移すタイミングは今だ。
具体的には次の2つがヒントになる；
1. 経済対策
このままだとGDP100兆円＋αの落ち込みになる。
世界では経済復活レースが始まっている。 日本にはタラタラとやってる余裕は全く無い。
一旦順位が固まってしまうと、ひっくり返すのは至難の技になる。 そうなる前の流動的な時点で、リスクを取ってでも動き出さないと勝てない。
対策例は 日本人一人当り100万円給付。 これを消費に回せば128兆円の一次効果が出る。波及効果も同じくらい出るかもしれない。
原資は相続税。財務省が密かに進めてきてる相続税大増税の一部を奪え。
日本人の持つ1500兆円の金融資産。かつては3代で食い潰すと言われたが、すでに増税されており現状は2代＋αになってる。
財務省はこれを60年計画で奪い、国の借金と相殺する気でいる。状況から優先度は経済復興。奪い盗れ！
2. 米中戦争対応
すでに後戻りできる地点は過ぎている。力で押し切った方が勝ちゲームになっている。
日本の曖昧な態度は最悪の結果を招く。両軍から草刈り場にされるだけになる。
次の時代は自由と民主主義を基本とする世界にするなら、手段は戦うしか無いと認識しろ。
戦争は受け身でやってはダメだ。腹を固めて行動しろ。見ているだけでは問題は解決しない。
[1]前へ｜次へ[3]
|||||
スレッド一覧
検索|
更新|↓|
作成
動画(mp4)
読売新聞 ニューヨーク証券取引所